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アメリカの大学費用が首を傾げたくなるようなレベルまで高騰してしまった昨今、質の良いよりリーゾナルブルな教育を求めてアメリカ国外に目を向ける学生や親も増えてきました。アメリカに比べて大学教育が低コストで受けられる国には注目が高まっています。同時に、最近のリサーチではおよそ40％の企業が、国際的に通用する人材がいなかったために、国際ビジネスの機会を逃したとレポートしており、今後も教育の国際化による人材の国際化のニーズは進むと考えられています。アメリカ国外に出ての大学教育の現状について、とくにファイナンシャル面にフォーカスを当てて2回に分けて調べていきたいと思います。 アメリカの大学から留学 最近で …

2016年10月をもって、ファイナンシャルエイド申請、FAFSAでカウントされる所得のベースイヤーが変更になります。現在(2016年からカレッジ入学になる)ハイスクール・シニアのFAFSA申請はもう終わっていますが、ここまでは前年度の所得がベースイヤーとして使用されてきました。毎年の申請で、前年度のタックスリターン上での所得がカウントされてきたわけです。これが、現在（2017年からカレッジ入学となる）ハイスクール・ジュニア以降は、前年度の代わりに2年前のタックスリターンの情報をベースイヤーとして使うことになります。この変更はもちろん現在のハイスクール・ジュニアだけではなく、ハイスクール・シニア以上、現在カレッジに入っている学生の来年以降のFAFSA申請にももちろん影響し、来年以降はみな2年前の情報を使うことになります。

ファイナンシャルエイドを申請すると、それは授業料の支払い能力が低いことを意味するので、合格しづらくなるとする見方があります。たしかに大学も経営を保っていかねばなりませんから、授業料をできるだけたくさん確実に払ってくれそうな学生を、優先的に入学させたいと考えて当然ともいえます。エイド申請をすると合否に不利になるので、しないほうがいいと薦めている専門家もいますが、今日はそのあたりを考えてみたいと思います。大学が合否決定にあたって学生の財務状況を考慮するかしないかのポリシーは、大きく分けてふたつの種類があり、ひとつはNeed blind、もうひとつはNeed awareです。

大学のファイナンシャルエイド、もらえるならもらいたいけど、収入がある程度多いのでもらえるかわからない・・・同じくらいの収入の家庭がエイドはもらえないと言っていたので、うちも無理だと思う・・・FAFSAにせよCSS/Profileにせよ入力に手間がかかる・・・ファイナンシャルエイドを申請すると合否に不利になると聞いた・・・などの理由で、ファイナンシャルエイドは申請しないという家庭もおありでしょう。実際、「それでも、申請したほうがいいですか？」という質問はよくお受けします。申請するかどうかは最終的にはそれぞれの決断によるところですが、今回は、「それでも、申請したほうがいい」理由について考えて見ます。

CollegeBoardがTrends in Student Aidというリサーチを発表しています。これからカレッジに子どもを送り出す親にとって、どのくらいのファイナンシャルエイドが得られるのかは非常に知りたいところですね。今回は、同リサーチから一部抜粋してご報告します。 まずは、もっとも関心があるともいってよい、「我が家の収入レベルでファイナンシャルエイドは受けられるのか」という点についてのデータです。もちろん、学費の額や受けられるエイドの内容、それぞれの大学によって、それぞれの学生によってかなり差があります。簡単に、「はい、あなたの収入ならエイドはいくらになります」というモデルはありません …

どこの大学にアプリケーションを出すかという話と、いかにファイナンシャル・エイドを最大化するかという話は、本当は深くつながっているわけですが、今回は後半の部分に焦点をあててリサーチしてみました。ここでの前提は、大学からオファーされるファイナンシャル・エイド・パッケージは、そのままアクセプトしないことということです。Fixされたものと思い込まないで、あれこれ手を尽くしてみると、よりよいエイド・パッケージが得られる可能性があるということです。では、どうするのでしょう。こんなポイントがあるようですよ。。。