このシリーズでは今までのところで、とるべきリスクレベル（許容リスク）を決め、それに従って４つの基本となるインデックスファンドを適切な配分で組み合わせて投資をはじめるところまでをカバーしました。

インデックス投資は、基本的につみたてたあとは何もしないほったらかし投資（パッシブ投資）です。しかしながら、少しばかりのメンテナンスが必要です。そのメンテナンスとは、リバランスとリアロケーションです。 read more

前回、インデックス投資をはじめる（１）で、投資のリスクレベルを決め、株式と債券の配分比率を決めるところまでカバーしました。今回は、株式と債券とで、どんなファンドに投資すればいいのかというところ見ていきます。

基本の６カテゴリー

おさらいになりますが、インデックス投資とは市場にあるすべての株を持つことで市場リスクだけをとる手法です。では、「市場」をどう定義するか、「市場全体」とはどこの市場かという問題にぶちあたります。リスク分散を究極に突き詰めるためには、アメリカ市場だけではなく、北米市場だけでもなく、先進国市場だけでもなく、どんどん視野を広げていくと新興国市場までも含めた全世界市場ということになります。 read more

さて、インデックス投資を理解するシリーズの(1)から(6)までで、インデックス投資とは何なのか、安心して長期投資を行うにはどんなことを知っておくべきかについての基本をお話してきました。いわば、インデックス投資の理論的な部分です。ざっと要点をまとめてみます。

1. インデックス投資は、「ふつうの人」が広く一般的に使える手法である
2. インデックス投資は、個別のリスクは排除し、市場リスクだけをとり市場の平均リターンを確実に享受する手法である
3. インデックス投資は、ほったらかしのパッシブ投資である
4. インデックス投資は、手数料が小さい効率的な投資である
5. インデックス投資では、市場下落があっても、なにもしないで待っているのがよい
6. インデックス投資では、市場が良くても悪くてもコンスタントに積み立てるのがよい

今回のシリーズでは、具体的にインデックス投資を始めるにはどうしたらいいか、どんなインデックスファンドをどんなふうに組み合わせて持てばいいのかというところをカバーしていきます。 read more

将来のために投資を始めたいと思った場合、まず何にどう投資をすればいいのかという問題にぶちあたります。このあたりは、「インデックス投資を理解する」シリーズと「インデックス投資をはじめる」シリーズでカバーしています。

次に考えなければならないのが、その投資をどこでするかという問題です。老後のための投資ならば、リタイヤメント口座と呼ばれる税的に優遇措置のある口座が用意されています。税的に優遇があるわけですから、まずはこのような口座を優先的に使って投資を行うのがよいです。 read more

新規発行のI Bondの金利はついこの10月末まで9.62％でした。この高利を確保するための購入期限だった10月28日には、多くの投資家がI Bondをかけこみ購入し、$979ミリオンがI Bond市場流れ込みました。10月のトータル発行額は$7ビリオンだそうです。11月からは金利が更新され、6.89％になります。このI Bondあちこちで取り上げられているので、購入をされた人、購入を考えておられる人、ただ何か知ってみたい人、いろいろおられるでしょう。今日はこれを取り上げます。 read more

典型的なアメリカのリタイヤメントを迎える夫婦のケース（Federal ReserveのSurveyに基づいて）を使っています。詳細は次のとおり・

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RMDとは

401(k)やTraditional IRAなどは、70歳半（2019年末SECURE ACTにて72歳に変更）になると、そこからお金を使う必要がなかったとしても、最低限の引き出し額（Required Minimum Distribution　:RMD）を引き出すことが義務付けられます。これは、リタイヤメント資金準備目的がゆえに税優遇のあるプログラムでお金を貯めながら、実はあまりリタイヤメントに使わず、税優遇を受けたまま次世代へ相続するなどの使われ方を防ぐ意味があります。年々最低限の額は引き出させ、課税するというのがRMDの存在意義です。

RMDは年齢と残高によって毎年計算されます。この残高は401(k)やTraditional IRAなどの総額（Roth IRAはRMD不要で、これに含まれず）が使われ、RMDを具体的にどの口座から引き出すかについては自由があります。これを怠ると高額のペナルティがありますので気をつけます。

・・・というわけで、RMDはどちらかというと、「（引き出したくなくても）引き出さないといけないもの」、「引き出し忘れるとペナルティがあるもの」というネガティブなイメージだけがつきまといがちだったのですが、このRMDをリタイヤメント資金引き出しの指標として使ってみたところ、うまいぐあいに引き出しが調整されて、しかもリタイヤメント資金が枯渇することなく最後まで保たれた・・というシュミレーションを、今回、見つけたわけです。

リタイヤメント資金を使うにあたってのポイント

まず、RMDのシュミレーションの話に入るまでに、リタイヤメント資金を使うフェーズで、キーとなるポイントをまとめてみます。詳しくは、下のシリーズをお読みください。

リタイヤメント資金の賢い引き出し方（１）　－　相続と複数口座

リタイヤメント資金の賢い引き出し方（２）　－　老後の資金運用ポートフォリオ

リタイヤメント資金の賢い引き出し方（３）　－　毎月の生活費の確保のしかた

リタヤメント生活に入る前に、無駄な出費を削るための生活の見直しをする。 read more

ひとつで終わるファンド

前回、２ファンド、３ファンド、４ファンド、６ファンド型のポートフォリオを紹介させていただきましたが、これらの代わりに１本のファンドで投資してしまう方法もあります。ふたつのタイプがありますが、ひとつはライフサイクルファンドと呼ばれるタイプのファンドで、Vanguardの場合ですとVanguard LifeStrategyという名前で出ています。ライフサイクルファンドは、たとえば株２０%：債券８０%というアロケーションを決めれば、その割合ですでに適切なファンドが組み合わされて投資されているファンドです。VanguardのLifeStrategyは以下の４つのアロケーションタイプがあり、自分のニーズに合わせて選ぶことができます。

実際に投資しているファンドは、先にご紹介したVanguard４ファンド型の４つの基本ファンドで、それぞれのアロケーションで投資されています。たとえば三つ目のModerate Growthの場合なら下記のような組み合わせで投資されています。

４つのファンドを組み合わせたライフサイクルファンドLifeStrategyは、必要に応じ４つのアロケーション比率から適切なものを選びますが、この選んだアロケーションは、時間が経っても固定です。Moderate Growthタイプを選んだなら、何年たっても株式６０%：債券４０%の比率は変わることがありません。もしリスクを低下させたいと思うなら、Conservative Growth へ乗り換える手続きが必要です。

このアロケーションの比率を固定ではなくて、時間の経過とともに（投資期間が短くなるにつれて）自動的にリスク低下させる、つまり株式比率を下げて債券比率を上げる調整をしてくれるのがターゲットデイトファンドと呼ばれるものです。

Vanguardの場合、どちらも４つの基本ファンドを使っていることでは同じですが、ライフサイクルファンドは比率が固定、ターゲットデイトファンドでは時間経過とともにリスク低下するように比率調整がされます。VanguardのターゲットデイトファンドはTarget Retirement Fundという名前で出ています。ターゲットデイトファンドには、たとえばVanguard Target Retirement 2040などのように、名前の一部として年号が入っています。Vanguard Target Retirement Fundの年齢の変化につれてのリスク低下調整のスケジュールは下記のようになります。

ターゲットデイトは5年おきの設定になっていますので、たとえば2037年にリタイヤする予定であれば、2035年ファンドと2040年ファンドのどちらかを選ぶか、ふたつを組み合わせることで、ちょうどよいミックスをつくりだします。

以前は401(K)などでは、いくつものファンドを組み合わせて自分でポートフォリオを組む必要がありましたが、最近ではこのターゲットデイトファンドの登場により、自分のリタイヤする年号を選ぶだけで投資は終わりというケースが多くなっています。2006年にPension Protection Actが制定されて以降は、401(k)などのプランに加入した場合のデフォルトの投資オプションとして、このターゲットデイトファンドが使われることがますます多くなりました。2016年末にはターゲットデイトファンドに投資されている投資高が$880ビリオンに達しました。競争の激しいターゲットデイトファンドですが、マーケットシェアは一位がVanguardで30%強、二位がFidelityで20%強、三位がT. Rowe Priceで17%弱で3社で70%を占めています。

ターゲットデイトファンドの手数料は2016年の業界平均で0.71％（Asset-weighted　Average）でした。Fidelityは最安で0.12%で、Vanguardが次いで0.13％となっています。最近のMorningstar社のレポートでは、手数料の高さとファンドのパフォーマンスには直接的な関連はないと報告されています。パフォーマンスの差は、手数料の高さではなくて、アロケーションの差による（株比率が高いほうがパフォーマンスがよい）という結果でした。自分が許す範囲のリスクをとりつつも、なるべく低手数料のターゲットデイトファンドを選ぶのが得策だと思われます。

ターゲットデイトファンドの正しい使い方

先にもファンドは混ぜすぎない、重複のないファンドをシンプルに持つことの大切さを書きましたが、この考え方はターゲットデイトファンドにもあてはまります。ターゲットデイトファンドはすでに投資のアロケーションが最適化されています。いろいろなファンドを自分で選んで組み合わせる必要がないように、すでにいろいろなファンドを混ぜてつくられた総合ファンドです。つまり、その時々でのダイバーシフィケーションが最適な状態になっているということです。これに、他のファンドを追加で選んで加えるということは、最適な状態をくずすことになりますので、好ましいことではありません。一般的な使い方においては、ターゲットデイトファンドは基本的には混ぜないというのがおすすめです。

ただひとつ混ぜてもOKの場合があるとすれば、たとえば先にも書きましたが、2037年にリタイヤしたいが、2035年か2040年かどちらかのファンドに決めなければならないのでどうするか・・・というような場合は、2035ファンドに50％、2040ファンドに50％という選択をすることはOKです。そもそも年号が違っても中に入っている投資媒体は同じものであり、比率が違うだけですから、この二つのファンドを混ぜることはアロケーションをいびつにすることはありません。単にアローケーション比率がふたつのファンドの中間になるイメージです。このような調整はOKです。

ターゲットデイトファンドの間違った使い方はキケン

おつかれさまでした、これでこのシリーズ　わかる長期投資　はおしまいです。

ふたつめ：カテゴリーを超えたダイバーシフィケーション

さてカテゴリーの中でのダイバーシフィケーションは、カテゴリーごとのインデックスファンドを購入することで実現できることがわかりました。次は、カテゴリーを超えたダイバーシフィケーションを行います。カテゴリーごとのインデックスファンドを組み合わせて、さらなるダイバーシフィケーションを行います。これが2段階目のダイバーシフィケーションです。

まず、二段階目のダイバーショフィケーションを行うにあたって、決めなければならない第一関門が、株と債券の比率です。先に、投資の対象は大きく、１）株、２）債券、３）それ以外に分かれると書きましたが、このうち投資の2大柱は１）の株と２）の債券です。株と債券の比率を決めダイバーシフィケーションを行うこの作業は、アセットアロケーション（資産配分）という名前で呼ばれたりもします。

今まで株式を使って説明を進めてきました。株式は会社の一部を所有する権利であり、株に投資するということはその会社に出資し資本参加をするということです。会社が業績を上げれば配当金あるいは株価の上昇という見返りが期待できる反面、会社がつぶれれば株式はなんの価値もなくなる可能性もあります。会社の将来への賭けであり、ハイリスク・ハイリターンといえます。

一方で、債券は、「いついつが満期でいつまでにいくらお返しします」と約束に基づき有価証券という形で発行されるものです。債券の場合は、その約束が約束通りに遂行されない、つまり利息や償還金が払われなかったり、あるいは財務状況の悪化のせいで債券自体の価格が下落するリスクとがあります。債券は債券なりのリスクがありますが一応「約束」がベースになっているので、経済のさまざまな不確定要素や企業の経営成績次第で価格も配当金も大きく変わる株式に比べると、リスクが低いものです。概して集合として考えるとき、株式は比較的ハイリスク・ハイリターン、債券は比較的ローリスク・ローリターンということになります。よって高リスクが取れる場合は株式の比率を上げ、反対にリスクがあまりとれない場合には、債券の比率を上げるということになります。

実際株式と債券の比率を変えると、どのくらいリスクとリターンが変化するのかを見てみましょう。下の表は、Vanguard社調べのデータに基づいたもので、1926年から2015年までの90年間のS&Pなどのアメリカ国内インデックス指標の過去データをもとに、それぞれの比率で投資を行った場合、年間平均でどのくらいの利回り（リターン）を記録することができたかと、90年間中前年比損失が出た年は何年あったか（ある意味でのリスクの指標）を並べたものです。これはあくまで過去データでの実績なので、今後もこのようなアロケーションをした場合、この利回りが出るというように短絡的にとらえることは危険です。あくまで、ハイリスク・ハイリターンの株とローリスク・ローリターンの債券の比率を変えていくと、どのように期待されるリスク・リターンが変化するかを感覚的にとらえるためにご覧ください。

株式：債券が80%：20%のアロケーションでは、90年間の平均利回りは9.50%と高利回りですが、90年間中23年も損失が出た年がありました。株式比率が下がり債券比率が上がっていくと、平均利回りは下がっていきますが、同時に損失が出た年の数も下がっていきます。より騰落の激しさが少なくなり、リスクがさがっていくのを意味しています。株式：債券が30%：70%になると、利回りは7.20%、損失が出た年数は14年にまでなります。

さて、ではどのレベルのアロケーションの比率を自分は取ればいいのか？これが多くの場合、ポートフォリオ組むにあたっての、一番大きな決断でもあります。

自分の許容リスクを決める

以下にどのレベルのリスク・リターンを狙うべきなのかを決めるにあたっての要素についてご紹介します。

１．投資の期間

たとえ一時的に値下がりしても、長期の投資であればあるほど、値がもとに戻りさらには値上がりするまで待てることになりますから、結果的にリスクをより許容できることになります。市場にはアップ・アンド・ダウンはつきものですから、この長期的投資スパンというのは、許容リスク・レベルに最も影響をあたえる要素のひとつです。

よって、リタイヤメント資金を貯める場合50歳の人より20代の人はより大きなリスクをとれることになります。20代で投資を始めて、株式比率を上げてアグレッシブに投資をはじめ、たとえ30代で大きな金融ショックで株式が暴落したとしても、まだリタイヤメント資金を使い始めるまでには30年以上ありますから、まったく気にすることなくそのまま持ち続け、そのうち株価が戻りさらに上昇をしていくまで待つことができます。反対に50歳の人はあと十数年で資金を現金化する必要があるでしょうから、ある程度は待てますが、20代の人ほど楽観的に待つことができません。よって、リスクを下げた運用が好ましくなります。

２．途中の不確定要素・阻害要素の有無

長期的に投資できると思ったものの、途中、家の修理が入って引き出すことが必要になったり、雇用が不安定になって投資アカウントに手をつけざるを得なくなるなど、長期的投資を阻害するようなことが起こらないか、万が一の場合の余剰資金が別に確保してあるかというようなことも考慮に入れます。長期スパンで比較的リスクを高めに投資していたら、前述のような不慮の事態となり、投資が値下がりしているのにもかかわらず、引き出したりあるいは解約したりを迫られることになれば、当初の投資の目的を達成できないばかりか、低い値段で売らざるを得ず予期せぬ損失をこうむることにもなります。このような場合は大きなリスクがとれません。

急な家や車の修理、予期せぬけがなどに対応するためには、すぐに引き出せるお金として生活費の3から6か月を非常時の蓄えとして現金でためておくことが下準備になります。また、車の買い替えや予期できる家の修理など、あらかじめ予定がたてられるものは、お金が必要になる時期を見越して別ファンドとして貯めておくことも必要です。このふたつの準備が整ったうえで、残ったお金を長期投資に回すという考え方をすれば、投資資金への不確定要素や阻害要素はかなり低くできるはずです。

３．投資や市場に対する知識

わからないもの、理解できないものほど、人を不安にさせます。不安になると人は最善でない決断をしてしまうことがあります。たとえば、市場暴落の際、これは大変だとあわてて売りにでてしまうなどというのがこの例です。ここでポイントとなるのは、市場の読み方や売り買いの見極め方などのテクニック的なことは必要なく、長期投資とは何なのかについての理解のほうが重要です。適切にダイバーシフィケーションを行って運用している投資であれば、たとえ市場暴落の場合もゆったりと構えていられる姿勢をとり続けられるだけの知識と自信が必要になります。これは決して難しいものではありません。ただ、正しい「心構え」が必要です。「市場が暴落して投資資産が三分の二になっても、うろたえません」と言えることが必要です。逆にこの覚悟ができない場合は、リスクをあらかじめ低くして運用する必要があります。以下の記事をお読みください。

誰でもできる成功する株投資（１）

誰でもできる成功する株投資（２）

株式市場の不安定でうろたえないために

株大荒れでもクールにかまえるために

４．目標とするリターン

たとえば、「××ドルの元手で○○年までに△△ドル貯めたい」という目標がある場合、では逆算するとどのくらいのリターンが必要になるかを割り出すことができます。このアプローチは、「許容リスクをまず決めて、それに伴ったリターンを得る」の姿勢の逆をいくもので、「必要なリターンがこれこれだから、そのくらいのリスクを許容する」という姿勢です。ただこのやり方は、実際にはあまり使われていません。

実際アメリカでリタイヤメントをする場合、すでに大きな資産が貯まっているとか、不動産収入などのようにリタイヤメント以降も定期収入が見込めるというような場合でない限り、毎年できるだけ多くの積み立てを行い、できるだけリスクをとりつつ運用することなしには、十分なリタイヤメント資金を準備することができない場合がほとんどです。長いリタイヤメント生活を金銭的にサポートし、医療費や介護費などのためにもある程度余裕のある資金準備をするとなると、ローリスク・ローリターンではなかなか資金準備が進みません。よって、必要なリターンの計算をするという考え方より、通常はその時点で許す限りのリスクをとりつつリターンを上げていくという方法がとられます。

上の１～４を総合的に考えてまとめると、結局、長期資金準備をするにあたっては

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ふたつのダイバーシフィケーション

ひとことでダイバーシフィケーションと言っても、投資する対象にはいろいろなものがありますから、いったいどこから始めればよいのか戸惑います。投資できるものには、アメリカＩＴの花アップル株、日本の手堅い新日鐵住金株、インドの新興テック企業の株もあれば、カリフォルニア州債、フランスの国債もあれば、ロシアの不動産、スイスの電力会社債、金もあれば、穀物の先物まで、いろいろです。こんなにたくさんある投資の対象物を前に、うまい具合にダイバーシフィケーションを実現するというのはなかなか大変なことです。

たとえばさまざまな食品を前に、バランスの取れた食事をしましょう・・・と言われても、何をどれだけ食べればよいのか戸惑うのと一緒です。食品はカテゴリごとに分類されていますね。炭水化物類、たんぱく質類、野菜類、フルーツ類・・などというようにグループ分けされたものからそれぞれをバランスよく摂取します。それと同じで、投資媒体もグループ分けで考えると始めやすいです。

投資の場合は、大きく分けて、株式グループ、債券グループ、その他に分かれます（もっといろいろなグループがありますが、ここでは３つに簡略化します）。株式グループもさらに、グループに分かれますが、グループ化のしかたは様々な方法があります。たとえば、大型株、中型株、小型株と資本総額の大きさで株式を分ける方法や、アメリカ株、日本株などというように国で分けたり、先進国株、新興国株などというように国の経済発展度によって分けたり、分け方はいろいろです。債券についても同様です。

いきなりすべての投資対象を前に、ダイバーシフィケーションを試みるのではなく、まずは　１）カテゴリーごとに分けたそのカテゴリー内でダイバーシフィケーションを行い、今度は　２）そのカテゴリーを組み合わせてさらにダイバーシフィケーションを行うというように2段階の考えをすると、少しマネージがしやすくなるのをイメージしてください。

ひとつめ：カテゴリー内のダイバーシフィケーション

では、株を例にとって、株グループの中でのダイバーシフィケーションを考えてみましょう。前回、株式は増やせば増やすほどリスク分散効果は高まり、ダイバーシフィケーションの効能が得られることを書きましたが、この「増やせば増やす」を自分でやるのは非常に大変です。

たとえば、とりあえず100銘柄を目指したとしてみましょう。自分で100銘柄を買うとなれば、一株何百ドルという株もあるでしょうから、まとまった資金が要ります。そのうえ、いくらずつ買ってミックスするかも計算して割り出さねばなりません。これはなかなか骨の折れる作業です。だいたい100銘柄というのは、実際どの銘柄を選んだらよいかを決めるのもたいへんな作業です。

一番手っ取り早くこれを実現する方法は、インデックスファンドを選ぶことです。インデックスファンドは、ベンチマークとする株式指数（たとえばS&P500など）を選んで、その指標で採用されている株銘柄に投資するファンドで、その意味では適正な（株式市場と同じ構成状態で）ダイバーシフィケーションがなされているファンドといえます。S&P500インデックスファンドなら500銘柄をカバーしているわけで、S&P市場全体にまんべんなく投資しているというわけですから、リスク分散という意味では二重丸です。

S&P500はアメリカ市場のうちでも大企業の500社の値動きに連動したインデックスですが、なにもそれがアメリカ市場のすべてではありません。US　Total Market Indexというインデックスがあり、これはアメリカ市場の大も小も、株式が取引されている会社の株はほぼ全部を含んでおり、合計4,000社に投資しています。このインデックスに基づいているインデックスファンドはVanguard社のTotal Stock Market Index　Fundが有名ですが、このファンドは$3,000から投資でき、$3,000さえあればこのファンド一本でアメリカ市場の4,000社に分散投資できることになります。

ちなみに、自社株やその他の会社の株を集中して持つタイプの投資をする方がいらっしゃいます。これは何も間違ったことではありませんが、ただ限られた株式に集中投資することは、分散投資とはまるで反対のハイリスク・ハイリターンであることは覚悟される必要があります。

ストックオプション・RSU・持ち株会：自社株を持つ心得

分散投資に戻しますが、自力で4,000社の株式へ分散投資をしようとしたらかなりの資金だけでなく、かなりの手間も伴いますが、Total Stock Market Index Fundを買えば、オンラインでの手続き１クリックで済みます。これがインデックスファンドの威力です。インデックスファンドにはファンドマネージャーがいて、ファンド内の株式が目標とするインデックスの株式に合致するように維持しています。S&P500にせよ、Total Marketにせよ、時折含まれる株式が変更になる（指標の条件に新たに合致する会社ができて新しく追加されたり、反対に条件に満たなくなってはずされたりする）ことがあります。このときには、そのインデックスを追随するインデックスファンドも自分のファンドの中の株式を変更しますが、それ以外は、ファンドマネージャーは基本的に売り買いはしません。つまりインデックスファンドはファンドマネージャーにとっても、多くの労力が必要なものではなく、それゆえ手数料が低い場合がほとんどです。

インデックスをただ追随するだけというこのやり方はパッシブ投資と呼ばれますが、反対に儲かりそうな銘柄を見極めて選んで投資するやり方をアクティブ投資と呼びます。パッシブで低手数料のインデックスファンドは、アクティブでそれゆえ手数料が高くなるファンドに比べると、長期間で見た場合より優秀な成績を収めるということは過去の数多くのリサーチで明らかになっています。儲かりそうな銘柄を見極めるタイプのアクティブファンドは、短期的には大きく当たり高い利回りを記録することはありますが、恒常的にそれを維持することは不可能であることと、手数料が高いことで、長期的におしなべるとインデックスファンドを上回る成績を出すことは非常に困難であることが報告されています。

ファンドの低手数料化とまだまだ気を付けたいこと

401(k)も529も、クセモノ手数料にご注意！

まとめますと、カテゴリー内のダイバーシフィケーションは、インデックスファンドでするというのが王道になります。インデックスファンドは、株式バージョンも債券バージョンも存在します。そしてそれらは、国ごとのインデックス、インターナショナルインデックス（自分の国以外）、グローバルインデックス（自分の国含む全世界）などのように地域で分かれたり、先進国インデックス、新興国（エマージング国）インデックス、途上国インデックスなどのように国のタイプでくくったりします。

まずはくくったこのカテゴリーの中で、できるだけ多くの種類の対象に投資する、具体的には市場インデックスに投資して、それぞれの市場に存在するすべての株なり債券なりに投資するというのが、ひとつめのダイバーシフィケーションになります。

投資の基本・・ダイバーシフィケーションとは？

ダイバーシフィケーション（多様化）とは、一言でいうと、投資する対象を多様化して、数多くの投資対象にお金をばらけさせることで、大外れをするリスクを下げることです。「数打てば当たる」といいますが、ルーレットでひとつの色の一つの数字に全額掛けるのでなくて、10個くらいの数字にお金を分けて賭けをすれば、完全に外れる可能性が下げられるのと似ています。アメリカでよく使われる表現は、「卵は、ひとつのバスケットに全部いれない」という表現で、全部同じバスケットに入れていれば、そのバスケットが落ちたりしたら卵はほぼ全滅ですが、いくつかのバスケットに入れて搬送すれば、ひとつのバスケットに事故があっても、他は大丈夫・・というという考え方です。

ダイバーシフィケーションは、大外れを免れますが、反対にいえば大当たりもなくなります。ルーレットで赤の1に全額掛けていて、もしそれが当たったら大当たり、外れたら大外れですが、10個くらいの数字に分散していれば、もし当たっても小当たり、外れたら小外れです。

リスクと見返りは比例しているというのはご存知ですね。「虎穴に入らずんば虎子を得ず」と言いますが、リスクはとらねば、見返りもありません。そして大きなリスクりをとれば、それなりに大きな見返りが期待できるというように、通常はリスクの大きさに見返りが比例しているものです。そうでなければ、だれも多くのリスクはとらなくなります。それゆえ投資でも、「ハイリスク・ハイリターン」というような言葉が使われるわけです。

ダイバーシフィケーションは、限られたものに賭ける「ハイリスク・ハイリターン」を、分散させていろいろなものに賭ける「ミドルリスク・ミドルリターン」へとシフトすることを意味しています。この「ミドル」という言葉ですが、これはここでは便宜上使っただけで、実は適切な調整をすることによって、自分にぴったりのリスク・リターンレベルを実現することになりますが、これは後への課題として残しておきましょう。ここでは、ダイバーシフィケーションは、投資金額を複数の対象に分散させて、リスクを下げること、大当たりはなくなるが、大外れもなくなる状態を実現することと頭にとめてください。

ダイバーシフィケーションの力

ダイバーシフィケーションの考え方は様々な投資対象に対して適応できますが、ここではてっとりばやく株を使って説明します。二つの株を考えましょう。A会社とB会社です。A会社だけ、B会社だけ、どちらか一つだけに投資している状態は、ダイバーシフィケーションがまったくない状態です。一社の株に全額投じそれが上がれば大きく儲かりますが、下がれば大きく損をします。そこでこの二つ株に同時に投資することにします。A社とB社は扱うビジネスの内容も競合環境もまったく異なるので、値動きがシンクロナイズしない、つまり値動きが同じパターンではないとします。そうすると、たとえば・・・

A会社の株が$５値下がったとき

B会社の株は$10値上がった

といような、動きがみられることになります。大体の場合において、A社とB社の値動きはこのように相反するパターンだったとすると、A社とB社は一緒に持つと効果が相殺されてそこそこの利回り（この場合は相殺して＄５）で安定させることができるという結果になります。リターンも下がったがリスクも下がった、ミドルリスク・ミドルリターン状態になりました。ここで難しい計算式なしに大切な事実をお伝えすると、このとき、リスクもリターンも下がったものの、リターンが下がった効果以上にリスクが下がるということです。リスクもリターンも同様なペースで下がったのなら、それほど喜ぶことでもないかもしれませんが、リターンを同じくらい犠牲にせずにリスクだけをより下げることができたということです。

一つの会社より二つの会社のほうがリスクが低くでき、ダイバーシフィケーションのはじめの一歩が踏み出せたわけですですが、これを二つだけでなくより多くの株へと増やしていくと、さらにダイバーシフィケーションが進んでいくことになります。

しかしながら、このダイバーシフィケーションはどの程度まで必要なのでしょう。たとえば株式をとった場合、いくつあればいいのでしょう。ひとつの株から始まり、ふたつの株、みっつの株と数を増やしていき、ポートフォリオ全体のリスクを計るというスタディーがあります。最初は株ひとつのポートフォリオだったのが、だんだんと5種類の株で構成するポートフォリオ、10種類の株で構成するポートフォリオという具合に株の数を増やしていくわけです。もちろんここで選ぶ株はできるだけ値動きのパターンが同じでないもの、つまり相殺効果が高いものを選んで加えてやります。

結果は、株ひとつのポートフォリオにもうひとつ株を加えて株ふたつのポートフォリオにするとリスクは激減しました。これは上述のA会社とB会社の例に現れています。AとBは相反する値動きをするので、ポートフォリオ全体としてはリスクが相殺され安定しました。そこにもうひとつ株を加え、株３つのポートフォリオにすると２つめの時ほどではないですが、リスクが軽減されました。さらに、株４つのポートフォリオにするとやはり３つめの時ほどではないですが、リスクが軽減されました。

こうして株の数を増やしていくと、ポートフォリオのリスクはだんだんと減っていきますが、ただそのリスク減少度は徐々に低下していきました。下はイメージ図です。

以前このブログでは、20株もあればかなりの効果が得られ、それ以上増やしても軽減できるリスクには限りがあるというような結果をご紹介しました。また、このようなリサーチはこののちもいくつも行われ、ある時は30株、ある時は50株あればよいという結果もでています。ただ、このような研究結果は、そのまま「20株持てば大丈夫」とか「30株あればOK」というように短絡的にとらえてはならないことが後になって指摘されています。なぜなら、ある株式がすでにポートフォリオに含まれている他の株式と全く同じ動きをしない、つまり少しでも動きが違い「相殺効果」がある分においては、その株式をポートフォフォリオに加えると、たとえ小さくともリスク減少の効果はあり続けるからです。分散をするほどリスクが下がっていき、ある程度分散すればだんだんとその下がりは減速するものの、リスク減少は下がり続けるわけです。

実際、完全に全く同じ動きをし続けるふたつの株銘柄というのはありえませんから、つまり株はいくつでも増やせば増やすほど、リスク分散という意味では好ましいということになります。問題は、どう増やし続けるかです。 第2回では、具体的に投資対象を増やしていき、リスクを分散させるダイバーシフィケーションを実際にどうやって実現していくかについて見ていきます。

まだ若いからリタイヤメント準備は考えない、収入が限られているからリタイヤメント準備はなかなかできない・・・という場合も、たとえ少額でもなるべく早い時期から積み立て始めることがよいように思います。日々の生活を回すだけで精一杯という場合もあるかもしれませんが、そんな場合でも、使えるオプションを把握しつつ、使える特典はなるべく使いつつ、できる範囲から始めてみることがよいでしょう。今日は、少ない収入から始めるリタイヤメント準備について考えます。

「リタイヤメントや投資アカウントで適切な投資をしているか見てください」とリクエストを受けることがよくあります。巷には数限りないミューチュアルファンドの数がありますから、どれを選べばよいか当惑して当然です。また、反対に401(k)などのプログラムでは会社の提供するミューチュアルファンドに選択が限られますが、その中から自分の目的にあった良質のファンドを選ぶとなると考慮しなければならない点もいろいろあります。よくわからないけど、とりあえず適当にいろいろなファンドを選び、分散して投資しておけば、まあ全体的にはなんとかなるのではないか・・・というのは人間の心理かもしれません。ひとつダメでも他がある・・という考えですね。この「いろいろ持つ」は投資の基本とされる「多様化＝ダイバーシフィケーション」という概念とも通ずるもので、一見理にかなったことのように思えます。ところは、実はあまりにたくさんの種類のファンドを持ちすぎていると、かえってマイナスの効果が出てしまうことがあります。では、ミューチュアルファンドで投資する場合の注意点は何か、いくつくらい持てばいいのか、多すぎるとはどういうことか・・・今回はこのテーマを2回に分けてお届けします。